国内の大手ECサイトって何がある?大手ECサイトの動向にも注目

国内の大手ECサイトって何がある?大手ECサイトの動向にも注目

2020年の国内のBtoC-ECの市場規模は19.3兆円に到達。これは前年に引き続き、過去最高水準の金額で、活発なEC市場の動向がうかがえます。とくに大手ECサイトは毎年売上額を伸ばしており、国内のEC市場のけん引役を担っています。

そこで今回は、国内の大手ECサイトに注目して、最新の売上金額や動向について解説します。

国内大手ECサイト5選。最新の売上規模や動向

BtoC ECの市場規模とEC化率

経済産業省が発表している「電子商取引に関する市場調査(令和2年度)」によると、国内のBtoC-ECの市場規模は19.3兆円と発表されました。これは前年比0.43%減(19.4兆円)ですが、コロナ禍による影響が大きく、過去最高額を記録した前年とほぼ同水準の金額となっています。

国内のECは依然として活発な状態にあることが推察できますが、とくに大手ECサイトは自社ECでの販売に積極的で、ここ数年毎年売上規模を伸ばしています。

では、国内の大手ECサイトの中からとくに注目すべて5社をピックアップして、売上規模や動向の見ていきましょう。

1.ヨドバシカメラ:2,221億円

  • 2020年度 2,221億円
  • 2019年度 1,385億円
  • 2018年度 1,232億円

ヨドバシカメラ

まずご紹介するのが、ヨドバシカメラです。

2020年度の2,221億円の売上は、Amazonや楽天といったECモールを除けば最大の金額で、EC業界でも最大手のECサイトに位置付けられています。

主力の家電製品だけでなく、日用品や食料品まで取り扱う品揃えの多さが魅力。大手モールに比べ配送料や価格が安い商品も多く、日常的にヨドバシカメラのECを利用するユーザーも増加傾向にあります。

また、最大の強みは送料無料、追加料金なしで最短2時間30分以内に届ける「ヨドバシエクストリーム」の存在です。自社の流通網を駆使して都市部を中心にサービスを展開していますが、売上に大きく貢献しています。

2.ビックカメラ:1,487億円

  • 2020年度 1,487億円
  • 2019年度 1,255億円
  • 2018年度 1,184億円

ビックカメラ

ビックカメラも、大手ECとして人気のサイトです。売上規模は1,487億円と同業他社のヨドバシカメラに続く金額で、業界でも存在感を高めています。

コロナ禍による実店舗での販売は落ち込んだものの、ECでの好調が全体の収益を下支え。近年は自社の物流センターの稼働効率アップや、ECサイトでの商品紹介ページの充実などに取り組み、ユーザーにとって使いやすいサービスの提供という原点に立ち返った取り組みが増えています。

3.ZOZO:1,474億円

  • 2020年度 1,474億円
  • 2019年度 1,255億円
  • 2018年度 1,184億円

ZOZO

アパレル部門でトップの売上規模をほこるのが、ZOZOです。

2019年にソフトバンクグループの傘下に入ったもののその勢いは衰えることなく、近年はPayPayモールへの出店により新規顧客を獲得に成功。また、2021年3月のサイトリニューアル以降はコスメ部門のZOZOCOSMEを強化。国内外の500以上ブランドを取り揃え、多くのユーザーから支持を集めました。

先鋭的な取り組みに躊躇しない姿勢は前澤氏退任後も企業文化として残っており、今後もEC業界を驚かせる新たな動きが期待されます。

4.ユニクロ:1,076億円

  • 2020年度 1,076億円
  • 2019年度 832億円
  • 2018年度 630億円

ユニクロ

EC部門への積極的な投資を続けるのが、アパレルの雄・ユニクロです。

ユニクロは2020年度にEC部門の売上が初めて1,000億円を突破。成功を後押ししたのが、同社の強みでもある実店舗を活用したオムニチャネル化です。

ユニクロではECと実店舗の連携を強化し、ECで購入して店舗で受け取り、店舗で支払って自宅で受け取り、といったシームレスな購入体験を実現しました。ECの課題でもあった一方向的なコミュニケーションを実店舗の接客で補いつつ、顧客との関係を強化。一方の実店舗の課題であった在庫や品揃えの部分をECが補填することで、ブランドの価値を大きく高めています。

また、自社アプリによる戦略が成功している点も、近年のユニクロ好調を支える理由です。

5.ニトリ:705億円

  • 2020年度 705億円
  • 2019年度 443億円
  • 2018年度 389億円

ニトリ

最後にご紹介するのが、家具や生活雑貨を販売するニトリです。

ニトリといえば大型店舗で販売するイメージが強いですが、近年はEC部門を強化。自社アプリを使ったOne to Oneマーケティングを強化し、実店舗とECの横断的な利用を促してきました。

大きな転機となったのが、コロナ禍による巣ごもり消費の拡大。自宅で過ごす時間が増えたことでニトリで扱う商品への需要が高まり、コロナ禍以前から取り組んできたEC部門への投資が大きく花開いた格好です。コロナ禍でありながら売上を大きく伸ばし、ウィズコロナ時代のビジネスモデルの成功事例としても取り上げられています。

まとめ

国内ECの市場規模は年々増加傾向にあります。コロナ禍による巣ごもり消費やスマホの普及やオンライン決済といったデジタル技術の進歩を背景に、今後も活発な動向が続くと予想されます。

今回ご紹介した大手ECサイトは、コロナ禍以前からECを大きな軸に据えた戦略に取り組んでおり、その成果が着実にあらわれているといえます。ECのみの運営や実店舗との併用など、それぞれの強みを活かした戦略の採用が、各社に共通する成功の秘訣といえそうです。

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