ECサイトと店舗を連携して相乗効果を出す方法

ECサイトと店舗を連携して 相乗効果を出す方法

「ECサイトと店舗を連携させた施策に取り組みたいけど、具体的にどんな方法があるの?」と考える事業者の方も多いのではないでしょうか。

近年はオムニチャネル化やO2Oといった言葉がトレンドに挙げられ、ECサイトと店舗を連携させたアプローチが集客や売上向上の鍵となっています。

しかし、具体的にどのような施策に取り組むべきか、いま一つとイメージできないと悩んでいるケースも少なくありません。そこで今回は、ECサイトと店舗を連携して相乗効果を出すための5つの方法をご紹介します。

ECサイトと店舗の連携で相乗効果を生み出す5つの方法

ECサイトと店舗を別々に運営している事業者は多いですが、せっかく2つのお店を運営しているのなら、双方を連携させることで相乗効果を狙ってみましょう。

双方のユーザーがECサイトと店舗を行き来するようなサイクルが生まれれば、相乗効果が期待でき、集客や売上を高めることができます。また、ユーザーにとっても自分のライフスタイルに応じた購入方法を選択でき、利便性を高めることができるでしょう。

では、具体的に、ECサイトと店舗を連携する方法について見ていきましょう。

ECと店舗を連携して相乗効果を出す方法

1.会員情報を統合する

1つ目は、会員情報を統合する方法です。

例えば、会員情報が統合できれば、商品を購入した際のポイントをECサイトと店舗どちらでも利用することができ、利便性が高まります。また、会員IDなどを確認すればすぐに住所や購入履歴などが把握できるため、DMやメルマガの送信、おすすめの商品の紹介などさまざまな効果を得ることが可能です。

2.キャンペーンを実施して相互に送客をおこなう

キャンペーンを実施して、ECサイトから店舗、店舗からECサイトへ相互に送客する方法も効果的でしょう。

例えば、ECで商品を購入した方限定で店舗で利用できる割引クーポンを発行し、ユーザーを店舗へ導いてあげます。この方法は店舗からECへ向けて割引クーポンを発行することもでき、相互のお店の送客をすることが可能です。

また、この施策でポイントとなるのが、片方のお店しか利用してこなかったユーザーに向けて、別の購入方法があることを気付かせてあげられること。ユーザーにとっては選択肢が広がり、お店へのロイヤリティが高まるでしょう。

3.限定商品を販売する

ECサイトや店舗で、限定商品を販売する方法も双方の相乗効果を期待できる手法です。

例えば、店舗限定商品を販売すれば、ECから店舗への送客につながるだけでなく、接客を通して直接的な関係性を築くことができます。ECではどうしても一方向的なコミュニケーションに陥りがちで、細かな部分や丁寧な接客といった面に課題が残ることがあります。

そういった部分を解決できれば、事業者・ユーザーどちらにとっても良い関係性を築くことができるでしょう。

4.オフラインイベントを開催する

オフラインイベントの開催は、近年注目を集める施策の1つです。

オフラインと聞くと、店舗でのイベントや販売のみに効果があるように感じますが、ここ数年はECへの集客方法としても期待されています。

具体的には、あえて店舗では商品を売らず、お試しやユーザーとの関係性構築に特化した“売らない店舗”を期間限定でオープンする方法で、実際に商品を体験したユーザーや、店員とのコミュニケーションで好感を覚えたユーザーがECで商品を購入してくれるという具合です。

ECは定期購入やわざわざ店舗に足を運ぶ煩わしさを解消してくれる点が強みです。こうしたユーザーが定期ユーザーになれば、中長期的にサイトの売上に貢献してくれるでしょう。

5.店舗・ECの双方で商品を受け取れるようにする

最後にご紹介するのが、店舗とECサイトの双方で商品を受け取れるようにする方法です。

この手法で成功を収めた代表例がユニクロでしょう。ユニクロでは実店舗で欲しい商品のサイズやカラーが在庫切れの場合、その場で支払いだけを済ませ後日自宅に郵送される仕組みを構築しています。

また、反対にECサイトで購入した商品を店舗で受け取れる仕組みも用意されており、ユーザーのニーズやライフスタイルに応じたシームレスな購入体験を実現しています。

まとめ

ECサイトと店舗を連携することは、それぞれのお店の集客や売上アップに繋がるだけでなく、ブランド全体の価値を向上させることができます。

ECサイトでの購入はユーザーに利便性を与え、店舗での接客は信頼感や満足感を与えるなど、双方の強みを掛け合わせることで相乗効果を生み出すことが可能です。

近年は、こうした仕組みをサポートする運営支援向けのサービスも多く提供されているため、双方の連携を図るハードルも低くなっています。自社のニーズに合わせて、最適なサービスを導入していきましょう。

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