中国発のD2Cブランドの成功事例を紹介

中国発のD2Cブランドの成功事例を紹介

EC大国として世界1位の市場規模を誇る中国では、近年D2Cブランドが成功をおさめています。

成功の背景にはデジタルツールを巧みに利用した戦略が挙げられますが、あえて市場を国内に絞らず、海外を中心に展開するといった思い切ったアプローチも功を奏しているようです。

今回は、中国発のD2Cブランドについて、成功事例をご紹介します。

中国のD2Cマーケットが拡大。EC市場は200兆円を突破

中国は世界1位のEC大国です。

中国 BtoC 

経済産業省が2020年に発表した「令和元年度 内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(電子商取引に関する市場調査)」によると、中国のBtoC向けECの市場規模は1.93兆USドル(約200兆円)。

国別EC市場規模

2位のアメリカの5,869億USドル(約65兆円)を大きく引き離し、EC市場では独走状態で成長を続けています。日本は世界第4位で市場規模は1,154億ドル(約13兆円)と、中国ECからは大きく引き離されている状況です。

そんなEC大国中国では、近年D2Cブランドが成功を収めています。これは活発なEC市場の影響はもちろん、国策としてDXを推し進めている点や、豊富な労働力を強みとして大規模な自社工場を構築できる点などが背景にあります。

中国国内だけでなく、世界をマーケットにしてビジネスを展開できるD2Cの特徴と相性が良い点も拡大を続ける理由でしょう。

中国の人気D2Cブランド3選

ここからは、中国で成功を収めている人気D2Cブランドを3つご紹介します。ブランドの特徴や戦略について見ていきましょう。

1.SHEIN(シーイン)│グローバル展開で1兆円企業に成長

SHEIN

SHEIN(シーイン)は、2008年に創業したアパレルブランドです。

当初は現在とは違った形態で事業を展開していましたが、2015年にD2Cモデルへシフトするとブランドが急成長。企業価値は1兆円を超えるとされ、中国D2Cを代表するブランドとして知られています。

特徴的なのが、国内ではなく海外を中心にして事業を展開しているということ。とくにアメリカではZ世代を中心に絶大な支持を集めており、売上の約半分はアメリカ市場から生まれています。

アメリカのアパレル系アプリのDL数では3位にランクインするなど、高い認知度を獲得。積極的なSNS運用やインフルエンサーを活用したデジタルマーケティングが事業躍進を支えています。

2.楽純(ラチュン)│フォロワー100万人越えのヨーグルトD2C

楽純

楽純(ラチュン)はヨーグルトを販売するD2Cブランドです。

無添加にこだった自社オリジナルのヨーグルトを約20種類開発。マーケティングでは自社の公式アカウントとショートメールがメインで、顧客と積極的にコミュニケーションを図ることで着実に支持を集めていきました。現在公式アカウントのフォロワー数は100万人を超え、「ラチュンのヨーグルトを毎日食べる」といった、顧客の習慣化にまで成功しています。

同ブランドの成長は世界的な関心を集めており、2018年にはアメリカコカ・コーラ社をはじめとした投資ファンドなどから、数億元(1億元は約17億2,500万円)の融資を受け話題になりました。

3.完美日記(Perfect Diary)│KOLを活用したSNS戦略で急成長

完璧日記

完美日記(Perfect Diary:パーフェクトダイアリー)は、化粧品を扱うD2Cブランドです。

2017年に創業すると、わずか3年後の2020年11月にニューヨーク証券取引所で上場を達成。中国D2Cブランドのオンライン売上高1位を獲得し、現在の時価総額は120億ドル(約1兆2,500億円)と推計されています。

同社では中国での消費行動に大きな影響を与える、KOL(Key Opinion Leader:キーオピオニオンリーダー)を積極的に活用。

KOLとは、インフルエンサーの中でもとくに影響力が強い人物のことで、同社では1万5,000人近いKOLと提携し、デジタル技術を応用した独自の管理システムで運営の最適化を実現しました。KOLの中の約800人は、100万以上のフォロワーを抱えており、その影響力の高さがうかがえます。

中国国内でもSNSや動画サービスがECの購買に与える影響は大きく、拡散性の高いツールを的確に運用したことで、短期間での急成長に繋げました。

まとめ

今回は、中国でのD2Cブランドの成功事例をいくつかご紹介しました。

EC大国中国は、世界第1位の市場規模はもちろん、「世界の製造工場」を支える労働力の高さがD2Cブランドの躍進を後押してしています。また、国策としてDXに積極的に取り組むことで、グローバルな事業展開に柔軟に対応できる点も大きな強みでしょう。

とくに後者のDXへの対応は日本企業の課題といえ、今後D2Cブランドに取り組む企業が解決すべきポイントといえます。

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